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鳥取大学 技術シーズ紹介

大学が保有する技術シーズ(技術のタネ)を紹介し、新技術の開発や技術課題の解決を支援します。

2017年3月
「産学連携による『介護に適した漏れ難い紙おむつ』の共同開発」
鳥取大学医学部附属病院 形成外科 助教 陶山 淑子 先生
2016年9月
「産官学金連携による『伯州綿』を活用した商品開発~解剖学的視点を生かした要介護者に優しい寝衣~」
鳥取大学医学部医学科 解剖学講座 講師 稲賀 すみれ 先生
2016年7月
「マウスを利用した健康食品の機能性研究~人とペット、双方に向けた機能性商品の開発を目指して~」
鳥取大学農学部共同獣医学科 教授 農学部附属動物医療センター長 岡本 芳晴 先生
2016年3月
「バタフライ風車実用化による小形風力発電の低コスト化を目指して」
鳥取大学大学院 工学研究科 准教授 原 豊 先生
2015年8月
「大山エキナセアの有効利用を志向した生理活性物質の探索」
農学部 教授 石原 亨 先生
2015年4月
「産学連携による産業廃棄物の有効活用
~リサイクル資材を活用した法面緑化および環境保全への適用~」
農学部 教授 山本 定博 先生
2015年3月
「薬用植物の栽培技術の確立に向けて
~ 耕作放棄地の有効活用による地域経済の活性化 ~」
農学部 准教授 乾燥地作物栽培学研究室 西原 英治 先生
2015年1月
「産学連携による機能性商品の開発
~ 地域資源・未利用資源の有効活用による地域経済の活性化 ~」
農学部 教授 渡邉 文雄 先生
2014年12月
「鳥取発『発明楽』による人財育成と医療機器開発
~ 企業と連携した課題解決型次世代医療機器の開発 ~」
医学部附属病院 次世代高度医療推進センター 教授 植木 賢 先生
2014年6月
「ICTを活用した入院患者の転落予防システムの開発
~ 人に優しいメカトロニクスの実現を目指す ~」
工学研究科 助教 櫛田 大輔 先生
2013年12月
「廃カニ殻から抽出する新素材"キチンナノファイバー"
~ 有用バイオ資源の活用により地域活性化を目指す ~」
工学研究科 准教授 伊福 伸介 先生
2013年10月
「ロボット工学技術の介護分野への応用
~ 介護現場が抱える課題への挑戦 ~」
工学研究科 准教授 竹森 史暁 先生
2013年8月
「ヒット現象の数理モデルを用いたSNSマーケティング」
工学研究科 教授 石井 晃 先生

「産学連携による『介護に適した漏れ難い紙おむつ』の共同開発」
 鳥取大学医学部附属病院 形成外科 助教 陶山 淑子 先生

2017年3月31日(月)

我が国の総人口に占める高齢者(65歳以上)の割合は、平均寿命の伸びや少子化の進行により年々増加しており、このことに伴う要介護認定者数も増えてきています。

介護の中で最も大変で、なおかつ避けて通れないのが排泄の問題と言われています。排泄のトラブルは、人間の尊厳に関わるデリケートな問題であり、また、生活が変わってしまうほどの大きな影響を与える可能性があるだけに、排泄ケアは非常に重要視されています。一方で、医療機関、介護施設などでは、排泄ケアに関する悩みを抱えており、特に 〝男性の紙おむつからの尿モレが多い〟という声があがっていました。

こうしたおむつの問題点を解決するべく立ち上がったのが、鳥取大学医学部附属病院、株式会社ニシウラ、そして大王製紙株式会社です。株式会社ニシウラは、介護用品の販売・開発、福祉用具のレンタル・販売、介護リフォームなどを手がけられており、代表を務める西浦 伸忠社長は、排泄ケアのスペシャリストとされる「おむつフィッター1級」の資格を所有しておられます。平成22年に、西浦社長が鳥取大学医学部附属病院 中山 敏准教授と出会い、男性の尿モレ問題に対して想いを同じくしたことがきっかけとなり、おむつ商品を取り扱う大王製紙株式会社も加わって、大人用紙おむつの共同開発がスタートしました。今回は中山准教授とともに本プロジェクトに当初から参加されていた、医学部附属病院 陶山 淑子助教にお話を伺いました。

詳細は下記をご参照ください。

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「産官学金連携による『伯州綿』を活用した商品開発~解剖学的視点を生かした要介護者に優しい寝衣~」
鳥取大学医学部医学科 解剖学講座 講師 稲賀 すみれ 先生

2016年9月1日(木)

近年、「地方創生」というキーワードをよく耳にします。人口減少克服と地方の自立した活性化を合わせて行うことにより、将来にわたって活力ある日本社会を維持していくことを目的とするもので、全国の自治体が対応策(地方版総合戦略)を策定し、その施策を実行しています。地方版総合戦略はこれまで自治体が独自に作ってきた地域活性化策とは異なり、産官学金労言に女性、若者、高齢者が加わって策定されています。地域の構成員の連携が地方創生を成功に導く解決策の一つだと言えます。

こうした流れの中、鳥取県境港市で300年以上前から栽培が続く伝統的地域資源である「伯州綿」を活用するために、平成27年2月に、産官学金の地域連携事業として「伯州綿利活用研究会」が発足しました。発足当初は境港市、鳥取大学医学部、鳥取銀行の3機関でしたが、その後、有限会社柏木商会(鳥取県境港市)、地方独立行政法人鳥取県産業技術センター、境港商工会議所が加わり、それぞれが知恵を出し合って、要介護者向けの保温・保護用寝衣の開発にいたりました。

同研究会における商品開発は、材料の生産から、商品企画、製造、そして販売までを地域で一貫して実施する体制が整っており、まさに、地方創生に資する取組みの好事例と言えます。

今回お話を伺った、鳥取大学医学部 解剖学講座の稲賀すみれ講師は、同研究会の代表であり、ご自身の在宅介護の経験や解剖学的な視点を生かし、商品開発に大きく貢献されています。

詳細は下記をご参照ください。

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「マウスを利用した健康食品の機能性研究~人とペット、双方に向けた機能性商品の開発を目指して~」
鳥取大学農学部共同獣医学科 教授
農学部附属動物医療センター長 岡本 芳晴 先生

2016年7月21日(木)

近年、日本では健康への関心の高まりを背景に、様々な健康食品やサプリメントが販売されています。そうした中で、現在注目されているのが〝フコイダン〟という物質です。

フコイダンはもずくや昆布、わかめといった海藻類のヌメリ成分の中に含まれる食物繊維で、1970年頃から研究が盛んに行われはじめ、1996年には抗がん作用が報告され、その健康効果について期待が集まっています。

株式会社海産物のきむらや(境港市)は、昭和47年の創業当時からもずくを取り扱っており、フコイダンの健康成分に着目し、鳥取大学をはじめとする関係機関との連携を通じて、フコイダンの持つ数々の機能性分析に取り組んでおられます。

現在、同社と共同研究を行っておられるのが農学部共同獣医学科の岡本教授です。岡本教授は鳥取大学農学部附属動物医療センター長を兼任しておられ、同センターは高度な医療機器を備えるなど、中国地方を中心に質の高い診療サービスの提供に努めるほか、学生の臨床教育現場としても充実を図っています。同社との共同研究では、フコイダンの持つ機能性を動物、そして人の健康増進に活用するべく、機能性評価を続けておられます。

詳細は下記をご参照ください。

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「バタフライ風車実用化による小形風力発電の低コスト化を目指して」
鳥取大学大学院 工学研究科 准教授 原 豊 先生

2016年3月10日(木)

現在、日本の主要なエネルギー源は石油・石炭といった化石燃料です。しかし、これらは限りあるエネルギー資源であり、今後は代替資源として太陽光・水力・風力・バイオマス・地熱といった〝再生可能エネルギー〟の導入が必要とされています。これらのエネルギーは資源が枯渇せず繰り返し利用できるといった特徴があるほか、地球温暖化の原因となる二酸化炭素をほとんど排出しないという利点からも重要視されています。

自然の力を利用して電気を生み出す再生可能エネルギーですが、その普及を目指して平成24年7月に再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)が始まりました。その後、太陽光発電については普及が進み、現在では買取価格の低下が進みつつあります。反面、設備コスト等の課題により導入が進んでいない風力などの買取価格は太陽光と比較して高くなっており、今後の導入・拡大が期待されています。

今回お話を伺った大学院工学研究科の原准教授は小形風力発電の実用化に向けて、企業との連携により〝バタフライ風車〟の研究・開発に取り組んでおられます。バタフライ風車の実用化により、小形風力発電の低コスト化と普及が期待されています。

詳細は下記をご参照ください。

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「大山エキナセアの有効利用を志向した生理活性物質の探索」
農学部 教授 石原 亨 先生

2015年8月4日(火)

「エキナセア」は北米原産のキク科の多年草で、紫色の花をつけるハーブの一種です。欧米ではメディカルハーブとして知られ、サプリメントやハーブティーの原材料として使われています。また、北米先住民族の間では、約400年も前から薬草として愛用されてきました。

エキナセアは耐暑性と耐寒性に優れ、病虫害や獣害も少なく、根から葉に至るすべてが加工利用できるという特徴があります。そのため、農業を営む面でも有利に取り組める作物であると考えられている事から、鳥取県では遊休耕作地の利用や雇用の拡大など中山間地の活性化対策として、平成22年から大山町にてエキナセアの栽培が行われています。エキナセアは平成24年に鳥取県の地域産業資源として認定されましたが、その機能性については未だ多くの情報が得られていない状況にあります。

今回お話を伺った農学部の石原教授は植物の二次代謝産物(生育するうえで必須ではない化合物)の構造解析をはじめ、植物の有効成分の探索を目的として生理活性物質の抽出等を行っておられます。今回のテーマに関しても、エキナセアの有用性として挙げられている抗インフルエンザ活性についてのより詳細なデータを得る事、および一層の消費者への浸透を図る事を目的として研究を行われています。

詳細は下記をご参照ください。

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「産学連携による産業廃棄物の有効活用
~リサイクル資材を活用した法面緑化および環境保全への適用~」
農学部 教授 山本 定博 先生

2015年4月7日(火)

道路法面、水田畦畔、空港草地などでは、雑草が生えると景観の悪化や病害虫の発生、安全面への影響があることから雑草の防除や管理が必要です。従来の雑草対策には、除草剤の使用により雑草を枯らす方法や、コンクリートで覆うことにより雑草が生えない環境をつくる方法などがありますが、手間やコストがかかり環境への影響も大きいことから、作業を省力化でき、かつ環境へ配慮した対策が求められています。

今回お話を伺った農学部の山本教授は土壌を持続的に利用する方法について研究されており、道路法面などへの雑草対策として芝草で地面を覆う方法に着目されています。他の植物の生育を抑制する特徴をもった芝で道路法面などを覆うことにより、環境に負荷をかけることなく雑草防除作業の省力化が期待できます。

詳細は下記をご参照ください。

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「薬用植物の栽培技術の確立に向けて
~耕作放棄地の有効活用による地域経済の活性化~」
農学部 准教授 乾燥地作物栽培学研究室 西原 英治 先生

2015年3月27日(金)

鳥取県農業再生協議会の調査によると、鳥取県には農地及び水田として利用すべき耕作地の内、2,098ヘクタールが作物を作られず放棄されています。全国では、約39万ヘクタールの耕作放棄地があり、これは鳥取県の面積を超える大きさです。

耕作放棄地となると、病害虫や鳥獣被害の発生、雑草の繁殖など周辺環境への悪影響を与えるおそれがあります。また、一度耕作をやめてしまうと数年後には農地の原型を失うほど荒れてしまいます。今後高齢化が進みさらに農業従事者が減少すると、ますます耕作放棄地の面積が拡大する可能性があります。

今回お話を伺った農学部の西原准教授は栽培学研究室の教官で、耕作放棄地を活用する方法として生薬や機能性の高い作物の栽培に着目し、その栽培方法の研究に取り組んでおられます。さらに今後日本の高齢化に向けた機能性野菜の栽培方法の開発にも取り組んでいます。特に生薬の栽培方法が確立されると、国内産の生薬の安定供給が可能となるほか、農業従事者の所得向上にもつながることが期待されます。

詳細は下記をご参照ください。

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「産学連携による機能性商品の開発
~ 地域資源・未利用資源の有効活用による地域経済の活性化 ~」
農学部 教授 渡邉 文雄 先生

2015年1月30日(金)

来春から、野菜や加工食品・サプリメントなどの食品について、効能を具体的に示すことができる新たな「商品機能性表示」が導入されます。これは、科学的根拠を立証した実験データや集めた論文を消費者庁に届け出ることで、これまで薬事法に基づいた医薬品にしか認められていなかった体の部位への効能を表示することが可能になる制度です。

現在、鳥取県でも健康食品や機能性食品を製造・販売している企業は多くありますが、今後、鳥取の地域資源を活用するなどして機能性食品分野に参入する事業者がさらに増加することが予想されます。その際に地域資源に大学がエビデンス(根拠)を付与することで、消費者も安心で安全な商品を選択することが可能となります。

今回お話を伺った農学部の渡邉教授は、地域資源・未利用資源の機能性や栄養成分を分析し、有効活用する研究に取り組んでおられます。機能性・効能を正しく分析して表示することで商品の付加価値を高め、地域経済の活性化に繋がることが期待されています。

詳細は下記をご参照ください。

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「鳥取発『発明楽』による人財育成と医療機器開発
~ 企業と連携した課題解決型次世代医療機器の開発 ~」
医学部附属病院 次世代高度医療推進センター 教授 植木 賢 先生

2014年12月16日(火)

鳥取大学医学部附属病院(以下、「附属病院」と記載。)には、再生医療や医療機器開発など、新しい医療技術の開発と実用化を目的として研究を行う『次世代高度医療推進センター』があります。医療技術を研究レベルで終わらせるのではなく、企業と連携して製品化させ、産業を創出することを目的とする重要な役割を担っています。

今回お話を伺った植木教授は同センター医療機器部門の部門長を務めておられ、課題解決型の次世代医療機器の共同開発に取り組むことと並行して、時代を超えて通用する革新的な発明を作り出す技術を備えた人財を育成する『発明楽(はつめいがく)』の普及に邁進しておられます。

発明楽のマインドを持った人財育成を通じて、鳥取から世界に貢献する成長産業を創出するという、大きな夢への種まきが始まっています。

詳細は下記をご参照ください。

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「ICTを活用した入院患者の転落予防システムの開発
~ 人に優しいメカトロニクスの実現を目指す ~」
工学研究科 助教 櫛田 大輔 先生

2014年6月18日(水)

入院患者のベッドからの転落事故は病院側も頭を悩ましている問題であり、骨折や後遺症など医療事故となるケースも見受けられます。一般的な予防策としては、患者がベッドから足を降ろした際にナースコールされる「コールマット」や、患者にセンサー付きクリップを取り付ける「離床センサー」が知られていますが、いずれも患者が動いてからセンサーが鳴るため、未然の防止策が求められています。

そのような中、今回お話を伺った鳥取大学大学院工学研究科の櫛田助教は、ICT(情報通信技術: Information and Communication Technology)を活用した患者の転落防止システムの研究開発に取り組んでおられます。  従来の発想には無い工学的な研究技術を活用することにより、病院を悩ます事故を防ぐことができる夢のようなシステムが開発できるかもしれません。

詳細は下記をご参照ください。

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「廃カニ殻から抽出する新素材"キチンナノファイバー"
~ 有用バイオ資源の活用により地域活性化を目指す ~」
工学研究科 准教授 伊福 伸介 先生

2013年12月30日(月)

健康食品で"キチン・キトサン"と言えば皆さん一度は耳にしたことがあると思いますが、キチンは主にカニなど甲殻類の殻から抽出した成分がサプリメントとして使用されています。従来は食べられない部分として廃棄されていたカニ殻ですが、資源利用できないかと研究が進められた結果、幅広い機能があることが少しずつ解明されてきました。

よく知られる機能としては、コレステロールを下げる効果があることや、人工皮膚としての利用や抗菌効果、保湿効果があることから化粧品分野でも用いられ、水処理や農業などにも利用されています。関節痛の改善で人気のグルコサミンもキチンから作られており、有能な素材として研究開発が進められています。

一方、カニと言えば境港がベニズワイガニ・ズワイガニを合わせた水揚げ量日本一といった背景から大量のカニ殻が発生する経緯もあり、鳥取大学でも長年にわたりキチン・キトサンの研究が続けられてきました。

今回お話を伺った大学院工学研究科の伊福准教授は、カニ殻から新素材"キチンナノファイバー"を作り出すことに成功し、有効活用する研究に取り組んでおられます。"キチンナノファイバー"を健康食品や医薬品など付加価値の高い商品の開発に繋げることで、地域経済の活性化に繋がることが期待されています。

詳細は下記をご参照ください。

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「ロボット工学技術の介護分野への応用
~ 介護現場が抱える課題への挑戦 ~」
工学研究科 准教授 竹森 史暁 先生

2013年10月30日(水)

近年、日本では少子高齢化が急速に進行していますが、高齢者の増加に併せて要介護者が増加することも予想されています。労働人口が減少する一方で良質な介護サービスの充実に向けた取り組みが求められているものの、介護現場では「介護される側」と「介護する側」の両側面で様々な課題を抱えています。

例えば、「介護される側」には自立・身体動作の支援が必要であり、「介護する側」には、介護の負担軽減や人手不足に対する介護業務の効率化などの解決すべき課題を抱えています。

このような背景の中、今回お話を伺った鳥取大学大学院工学研究科の竹森准教授は、ロボット工学などの先端技術を活用し、要介護者の自立を支援して介護する側の負担を減らす機械の研究開発に取り組んでいらっしゃいます。 "世の中の役に立つ"ロボットの開発の為、日夜研究開発に励んでおられます。

詳細は下記をご参照ください。

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「ヒット現象の数理モデルを用いたSNSマーケティング」
工学研究科 教授 石井 晃 先生

2013年8月30日(金)

ソーシャルネットワークシステム(SNS)が当たり前となった今日では、多くの企業がFacebook やTwitter といったソーシャルメディアを活用し、プロモーションやマーケティングに取り組んでいます。また、平成25年7月の参議院選挙では「インターネット選挙運動」が解禁された初めての選挙となるなど、今後ますます注目されることが予想されます。

そのような中、今回お話を伺った鳥取大学工学研究科の石井教授は、ソーシャルネットワークシステムを活用してヒット現象を解明する研究に取り組んでいらっしゃいます。 SNSとヒット現象という両者の因果関係が証明できれば、費用を抑えた広告宣伝の最適化やマーケティングツールとして活用することができます。

詳細は下記をご参照ください。

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