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姿勢が変われば、未来が変わる——ピラティスで“予防”を広げる株式会社DEPのこれから

株式会社DEP

会社概要
本社住所
倉吉市清谷町一丁目70番地1
代表者名
船越 剛司
社員数
30人未満
業種名
商業・専門サービス > 専門サービス
目次

数字で見る株式会社DEP

E(環境)

34.8

ポイント

業界平均 21.2ポイント

S(社会)

31.9

ポイント

業界平均 25.8ポイント

環境管理スコア

65.22

ポイント

業界平均 4.48ポイント

廃棄物の排出量/売上高

0

t/百万円

業界平均 0.0481t/百万円

労働生産性(売上高総利益/人)

18,111,111

円/人

業界平均 9,884,335円/人

企業概要・ESG/SDGs取組概要

「理学療法士の技術 × ピラティス」で、日常の“動き”から健康を支える

株式会社DEPは、Pilates Studio DEP(ピラティススタジオDEP)を運営し、パーソナルレッスンを中心にサービスを届けています。所在地は鳥取県倉吉市清谷町です。

社長として大切にしている軸は、「姿勢が変われば、未来が変わる」という考え方です。
現場では、理学・作業療法士など国家資格を持つスタッフが身体評価を行い、姿勢や動作のクセを丁寧に分析したうえで、オーダーメイドのレッスンを組み立てています。 

まず、「従業員の働きやすさ」に工夫をしているつもりです。弊社は残業時間は0、またすべての従業員が働きやすいように柔軟な勤務体制も整備しています。有給休暇消化率は100%、女性スタッフも業界平均比で多い職場ですが、男女ともに働きやすい職場であると自負しております。

また、「全店舗同一の高品質」や「24時間いつでもLINEで相談できるサポート」など、通いやすさと継続のしやすさにも力を入れています。
こうした“続けられる仕組み”こそが、健康づくりを一過性で終わらせず、長い目で生活そのものを良くしていく(=SDGsの文脈でいえば「すべての人に健康と福祉を」)土台になると考えています。

一方で、サービス業である以上、スタジオ運営に伴う電力使用や廃棄物、そしてお客様の身体情報を扱う事業としての信頼(ガバナンス)も、同じくらい重要です。TERRAST診断では、ESG総合スコアは業界平均を上回り、特に環境管理が強みとして示されています。

ESG/SDGs経営の取り組み方

「小さな会社だからこそ、すぐ決めて、すぐ改善する」——DEP流の3つの軸

株式会社DEPの社長としては、大企業のように専門部署を大きく構えるよりも、日々の意思決定の中にESGを織り込むことが現実的だと考えています。そのうえで、TERRAST診断の結果(強み・弱み)を出発点に、次の3つを“やり切る範囲で、継続して積み上げる”方針で進めます。

1)S(社会):「予防」の価値を、もっと手前に届ける

社会面(S)は“事業そのもの”で貢献しやすい領域だと捉えています。具体的には、国家資格者が身体を評価し、個別最適な運動を提案するというモデルを、より多くの地域で当たり前にすることです。
また、レッスン外の不安を減らす相談導線(LINE等)や、品質の標準化を進めることは、安心・安全(と継続)に直結します。 

  • 初めての方や痛みを抱える方が不安なく始められる説明の標準化(リスクの見える化)
  • 地域の医療・介護・企業の健康経営との連携の模索(できるところから)
  • 「卒業(自分で身体を管理できる状態)」をゴールにした支援の言語化

2)E(環境):派手ではなく、日常オペレーションをクリーンに

スタジオ型ビジネスの環境負荷は製造業ほど大きくない一方、積み上げの質が問われると考えています。TERRAST診断では、環境管理スコアが高く出ています。
ただし、「廃棄物に係るポリシー」などは整備不足であり、これからの改善余地と捉えています。

※方針案

  • 紙・備品・消耗品の使用量を減らす(ペーパーレス、発注の最適化)
  • スタジオの電力・空調の使い方をルール化(無理のない省エネ)
  • 「廃棄物・リサイクル方針」を短い文章で明文化し、まずは社内で徹底する(その後公開も検討)

3)G(ガバナンス):信頼は“仕組み”でつくる

ガバナンスは「堅いルールで縛ること」ではなく、「迷ったときにブレない判断ができる仕組み」と捉えています。TERRAST診断では、社外取締役や女性取締役の不足が可視化されており、人権ポリシー等も改善余地となっています。

※方針案

  • 社外の視点を取り入れる場をつくる(いきなり「取締役」でなくても、まずはアドバイザー会議でも良い)
  • 個人情報・身体情報を扱う事業として、情報管理と苦情対応のプロセスを整備する
  • 人権・多様性・ハラスメントに関する基本方針をつくり、社内教育とセットで運用する
  • 女性を含む多様な意思決定参加を、採用・育成・役割設計の中で具体化する(短期で無理をせず、しかし先送りしない)

■最後に
企業にとってのサステナビリティ(持続可能性)は、「現場が良くなること」「お客様が安心すること」「働く人が誇れること」を、数字と言葉で説明できるようにする取り組みだと考えています。
診断で見えた強み(環境管理や生産性)を伸ばしつつ、弱みとして見えたガバナンスや開示の不足を一つずつ埋めていく——中小企業だからこそ、スピードと現場実装力で前に進めたいと考えています。